はじめての介護・老人ホーム

グループホーム(認知症対応型共同生活介護)地域密着型

医療法人 重眞会 グループホームまこと

長崎県島原市中野町丙30番地7

受け入れの目安
要支援2〜要介護5
最寄駅(目安)
松尾町駅 徒歩10分

駅からの距離は、当サイトが施設の位置と駅の位置の直線距離から求めた目安です。実際に歩く道のりの時間ではありません。駅の名前が実際の最寄りと違っていることもあります。

費用

費用は「入るときにかかるお金」と「毎月かかるお金」に分かれます。 パンフレットの金額だけでは比べられないため、内訳で確認してください。

施設が公表制度に報告した日:2026年2月2日

入るときにかかるお金

入居一時金
0円

毎月かかるお金(月額)

家賃
33,000円

受け入れの目安(当サイトの推定)

要支援2〜要介護5

現在の入居者内訳:要支援2:0 要介護1:3 要介護2:6 要介護3:6 要介護4:3 要介護5:0

スタッフ体制

スタッフ総数
21名
看護師
2名
介護職員
12名
夜間職員
2名

施設が公表制度に報告した日:2026年2月2日

入居状況

平均利用者数
13.8名
稼働率
99.0%
平均年齢
84.0歳
男女の内訳
男性7名・女性11名

施設の特徴

介護計画作成、食事、入浴、健康管理、機能訓練、相談援助等基本的なサービス提供はもとより、併設に介護老人保健施設や医療機関と協力の下、地域に密着したサービス提供をし、地理的にも海や山に囲まれ自然との調和がとれ季節感を十分に感じながら、ゆっくりゆったりとした自分のライフスタイルに合った生活ができます。又、所轄関係施設も近くにあり、様々な相談や情報交換もでき色々な市のイベントや行事への参加、見物等がいつでもできます。※感染症予防対策の為一部中止等はあります。

運営方針

医療法人重眞会が開設する指定高齢者グループホームまことが行う指定認知症対応型共同生活介護及び指定介護予防認知症対応型共同生活介護の事業の適正な運営を確保するために人員及び管理運営に関する事項を定め、事業所の管理者や従業者が、要介護状態であって認知症の状態にある高齢者に対し、適正な指定認知症対応型共同生活介護及び指定介護予防認知症対応型共同生活介護を提供することを目的とする。 事業所の介護従業者は、共同生活住居において、家庭的な環境の下で入浴、排泄、食事等の介護その他の日常生活上の世話及び機能訓練を行うことにより、利用者がその有する能力に応じた自立した日常生活を営むことができるよう援助を行う。事

受け入れ条件

要介護者及び要支援者(要支援2)であり、かつ認知症の状態にある方で、常時医療機関において治療を要する必要がないこと。

運営状況

施設が公表制度に報告した日:2026年2月2日

国が定めた確認項目に対して、この事業所が「実施している」と答えた項目の割合を、 7つの分野ごとに0から5までで表したものです。答えているのは事業所自身で、第三者が確かめた結果とは限りません。

書類や体制が整っているかを表すもので、実際のケアの内容や施設の雰囲気を 評価したものではありません。点が高い施設が、ご本人に合う施設とは限りません。点の低い分野は、 見学のときに聞く質問に使えます。

破線は公表システムが算出した都道府県平均で、同じ都道府県にある 同じ種類の施設の平均です。当サイトの掲載施設から計算したものではありません。

運営状況のグラフ(レーダーチャート)の見方

7つの分野の評価

  • 1利用者の権利擁護この施設 5県平均 4.7
  • 2サービスの質の確保この施設 4県平均 4.1
  • 3相談・苦情この施設 5県平均 4.4
  • 4外部機関等との連携この施設 3県平均 3.2
  • 5事業運営・管理この施設 4県平均 3.8
  • 6安全・衛生管理この施設 4県平均 4.0
  • 7従業者の研修この施設 4県平均 3.8

分野によって、判定に使われる項目の数が違います。項目数の少ない分野では、 1つの項目の有無で値が大きく動きます。分野どうしを見比べるときはご注意ください。

分野ごとの実施状況

内訳は、上のグラフの7つの軸とは分け方が違います。名前の似た分野もありますが、同じまとまりとは限りません。どの軸がどの分野からできているのかは公表されていないため、当サイトでもお答えできません。グラフと内訳は、別々にご覧ください。

分野ごとの実施状況を開く
  • 利用者の権利擁護のための取組23項目中 12項目
  • 利用者本位の介護サービスの提供20項目中 12項目
  • 相談、苦情等の対応のために講じている措置7項目中 4項目
  • サービスの内容の評価や改善等6項目中 3項目
  • サービスの質の確保、透明性の確保等のための外部機関等との連携4項目中 2項目
  • 適切な事業運営の確保10項目中 4項目
  • 事業所の運営管理、業務分担、情報の共有等4項目中 3項目
  • 安全管理及び衛生管理26項目中 18項目
  • 情報の管理、個人情報保護等7項目中 5項目
  • その他、介護サービスの質の確保のために行っていること16項目中 10項目

出典:介護サービス情報公表システム(厚生労働省・各都道府県)

運営法人

法人種別
医療法人

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