介護付有料老人ホーム民間の有料老人ホーム
ソナーレ目白御留山
東京都新宿区下落合四丁目９番１５号
- 定員
- 70名
- 受け入れの目安
- 自立〜要介護5
- 最寄駅（目安）
- 下落合駅 徒歩5分
- 開設日
- 2020年3月1日
駅からの距離は、当サイトが施設の位置と駅の位置の直線距離から求めた目安です。実際に歩く道のりの時間ではありません。駅の名前が実際の最寄りと違っていることもあります。
費用
費用は「入るときにかかるお金」と「毎月かかるお金」に分かれます。 パンフレットの金額だけでは比べられないため、内訳で確認してください。
施設が公表制度に報告した日：2025年8月28日
入るときにかかるお金
入居時にかかる費用の記載がありません。施設にご確認ください。
毎月かかるお金（月額）
- 家賃
- 422,000円
- 管理費
- 165,370円
- 食費
- 42,210円
受け入れの目安（当サイトの推定）
自立〜要介護5
現在の入居者内訳：自立:1 要支援1:5 要支援2:6 要介護1:13 要介護2:11 要介護3:7 要介護4:9 要介護5:7
スタッフ体制
- スタッフ総数
- 52名
- 看護師
- 3名
- 介護職員
- 14名
- 夜間職員
- 3名
施設が公表制度に報告した日：2025年8月28日
入居状況
- 平均利用者数
- 64.5名
- 稼働率
- 84.2%
- 平均年齢
- 90.0歳
- 男女の内訳
- 男性20名・女性39名
施設の特徴
ご入居者が心身ともに充実安定した健やかな日常生活ができるよう事業者が老人福祉法、介護保険法、消費者契約法、その他の関係法令、都道府県の有料老人ホーム設置運営指導指針を遵守し、ご入居者に対し、目的施設への入居と終身にわたる利用を承諾し、且つ入居契約書第8条に定めるサービス(以下「各種サービス」という。)を終身にわたって提供します。
運営方針
弊社は、新しいホームの方向性やケアの在り方を検討するにあたって、“Life Focus”というコンセプトを掲げました。これは、「原点からの発想」に基づいて追求した “質”の高いサービスをご提供し、ご入居者の方々に「老いても、安心してご自身に合った生活を送っていただきたい」という理念を示したものです。ご入居者の「生活」をホーム作りや運営の中心に置き、それぞれのご入居者に合ったプランをご提案してまいります。
協力医療機関
医療法人社団黎明会 新宿東メトロクリニック,医療法人社団 明洋会 柴垣医院 自由が丘,あおきクリニック
運営状況
施設が公表制度に報告した日：2025年8月28日
国が定めた確認項目に対して、この事業所が「実施している」と答えた項目の割合を、 7つの分野ごとに0から5までで表したものです。答えているのは事業所自身で、第三者が確かめた結果とは限りません。
書類や体制が整っているかを表すもので、実際のケアの内容や施設の雰囲気を 評価したものではありません。点が高い施設が、ご本人に合う施設とは限りません。点の低い分野は、 見学のときに聞く質問に使えます。
破線は公表システムが算出した都道府県平均で、同じ都道府県にある 同じ種類の施設の平均です。当サイトの掲載施設から計算したものではありません。
7つの分野の評価
- 1利用者の権利擁護この施設 4県平均 4.2
- 2サービスの質の確保この施設 5県平均 4.0
- 3相談・苦情この施設 5県平均 4.5
- 4外部機関等との連携この施設 3県平均 1.7
- 5事業運営・管理この施設 4県平均 4.2
- 6安全・衛生管理この施設 5県平均 4.1
- 7従業者の研修この施設 5県平均 4.0
分野によって、判定に使われる項目の数が違います。項目数の少ない分野では、 1つの項目の有無で値が大きく動きます。分野どうしを見比べるときはご注意ください。
分野ごとの実施状況
内訳は、上のグラフの7つの軸とは分け方が違います。名前の似た分野もありますが、同じまとまりとは限りません。どの軸がどの分野からできているのかは公表されていないため、当サイトでもお答えできません。グラフと内訳は、別々にご覧ください。
分野ごとの実施状況を開く
- 利用者の権利擁護のための取組30項目中 14項目
- 利用者本位の介護サービスの提供47項目中 28項目
- 相談、苦情等の対応のために講じている措置7項目中 4項目
- サービスの内容の評価や改善等6項目中 3項目
- サービスの質の確保、透明性の確保等のための外部機関等との連携15項目中 5項目
- 適切な事業運営の確保10項目中 4項目
- 事業所の運営管理、業務分担、情報の共有等4項目中 2項目
- 安全管理及び衛生管理28項目中 19項目
- 情報の管理、個人情報保護等7項目中 4項目
- その他、介護サービスの質の確保のために行っていること19項目中 11項目
出典：介護サービス情報公表システム（厚生労働省・各都道府県）
運営法人
- 法人種別
- 営利法人