介護付有料老人ホーム民間の有料老人ホーム
サニーステージ大和
神奈川県大和市桜森２－２２－３０
- 受け入れの目安
- 自立〜要介護5
- 最寄駅（目安）
- 相模大塚駅 徒歩6分
- 開設日
- 2008年3月1日
駅からの距離は、当サイトが施設の位置と駅の位置の直線距離から求めた目安です。実際に歩く道のりの時間ではありません。駅の名前が実際の最寄りと違っていることもあります。
費用
費用は「入るときにかかるお金」と「毎月かかるお金」に分かれます。 パンフレットの金額だけでは比べられないため、内訳で確認してください。
施設が公表制度に報告した日：2025年11月30日
入るときにかかるお金
入居時にかかる費用の記載がありません。施設にご確認ください。
毎月かかるお金（月額）
- 家賃
- 100,000円
- 管理費
- 125,400円
- 水道光熱費
- 29,700円
- 食費
- 71,880円
受け入れの目安（当サイトの推定）
自立〜要介護5
現在の入居者内訳：自立:1 要支援1:4 要支援2:5 要介護1:17 要介護2:7 要介護3:10 要介護4:12 要介護5:3
スタッフ体制
- スタッフ総数
- 47名
- 看護師
- 3名
- 介護職員
- 14名
- 夜間職員
- 3名
施設が公表制度に報告した日：2025年11月30日
入居状況
- 平均利用者数
- 68.9名
- 稼働率
- 98.0%
- 平均年齢
- 87.6歳
- 男女の内訳
- 男性8名・女性51名
施設の特徴
私たちは、繭から糸を紡ぐかの様に、一人ひとりの想いを大切に引き出し、向かい合います。 そして、ご入居者様も、ご家族様も、職員もサニーステージと出会うこれまでの様々な想いとこれから、はじまるサニーステージでの時間(とき)を紡いでつなぐ役割が私たちの存在意義です。その結果として、最後はサニーステージで良かったと思えるときを実現する事を目標としています。
運営方針
1.事業所の介護職員・看護職員は、入居者の要介護者・要支援者の心身の特性を踏まえて、その有する能力に応じ、自立した日常生活を送れるよう「入浴、排泄、食事等の介護その他の日常生活上の世話」及び機能訓練及び療養上の世話に努めます。 2.事業の実施にあたっては、関係市区町村、地域の保健、医療、福祉サービスとの綿密な連携を図り、総合的なサービスの提供に努めます。
協力医療機関
さがみ在宅診療クリニック
運営状況
施設が公表制度に報告した日：2025年11月30日
国が定めた確認項目に対して、この事業所が「実施している」と答えた項目の割合を、 7つの分野ごとに0から5までで表したものです。答えているのは事業所自身で、第三者が確かめた結果とは限りません。
書類や体制が整っているかを表すもので、実際のケアの内容や施設の雰囲気を 評価したものではありません。点が高い施設が、ご本人に合う施設とは限りません。点の低い分野は、 見学のときに聞く質問に使えます。
破線は公表システムが算出した都道府県平均で、同じ都道府県にある 同じ種類の施設の平均です。当サイトの掲載施設から計算したものではありません。
7つの分野の評価
- 1利用者の権利擁護この施設 5県平均 4.2
- 2サービスの質の確保この施設 4県平均 4.2
- 3相談・苦情この施設 5県平均 4.6
- 4外部機関等との連携この施設 2県平均 2.1
- 5事業運営・管理この施設 5県平均 4.2
- 6安全・衛生管理この施設 4県平均 4.2
- 7従業者の研修この施設 5県平均 4.0
分野によって、判定に使われる項目の数が違います。項目数の少ない分野では、 1つの項目の有無で値が大きく動きます。分野どうしを見比べるときはご注意ください。
分野ごとの実施状況
内訳は、上のグラフの7つの軸とは分け方が違います。名前の似た分野もありますが、同じまとまりとは限りません。どの軸がどの分野からできているのかは公表されていないため、当サイトでもお答えできません。グラフと内訳は、別々にご覧ください。
分野ごとの実施状況を開く
- 利用者の権利擁護のための取組32項目中 18項目
- 利用者本位の介護サービスの提供47項目中 27項目
- 相談、苦情等の対応のために講じている措置7項目中 4項目
- サービスの内容の評価や改善等6項目中 3項目
- サービスの質の確保、透明性の確保等のための外部機関等との連携15項目中 4項目
- 適切な事業運営の確保10項目中 5項目
- 事業所の運営管理、業務分担、情報の共有等4項目中 2項目
- 安全管理及び衛生管理28項目中 18項目
- 情報の管理、個人情報保護等7項目中 4項目
- その他、介護サービスの質の確保のために行っていること19項目中 11項目
出典：介護サービス情報公表システム（厚生労働省・各都道府県）
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